「建設DXとはいったいなんだろう…」
「建設DXって結局何をどうするものなの?」
建設DXという言葉自体は耳にする機会も多くなりましたが、実際には何の目的で、具体的に何をすることなのか疑問をお持ちなのではないでしょうか。
建設DXとは、「デジタル技術を用いて、建設業務の効率化や生産性の向上を図る取り組み」を意味します。「ハイテク化して建築業界の働き方を改革する!」ということです。
下記の図の通り、デジタル技術を導入して、建設業界の課題解決を目指すことを目的としています。
しかしながら、自社にとって導入すべきものなのかどうかは、現場の様子に則して考える必要があるため、「自社に必要なものなのか?」という判断基準をお求めの方は多いはず。
そこで今回の記事では、建設DXの概要と合わせて、建設DXで解決できる建設業界の課題を詳しく解説していきます。
【この記事を読んでわかること】
建設DXの仕組みが図解で一目でわかる 建設DXで解決できる建設業界の課題が、具体例付きでわかる 建設DXでどのように働き方・働く環境が改善されるかわかる 今建設DXに取り組むべきなのか、チェックシートで判断できる |
最後まで読んでいただければ、建設DXとはどのような取り組みで、どのような建設業界の課題を解決できるのか、具体例を交えて知ることができますので、ぜひ参考にしてください。
1. 建設DXとは「デジタル技術を活用したより良い働き方・環境への改革への取り組み」
DXとは「Digital Transformation」の略で、デジタル技術を活用して、より良いものへ変わることを意味します。
建設DXとは、デジタル技術を活用して、建設業界における業務の効率化や、生産性の向上など、「より良い働き方・働く環境への改革」を目的とした取り組みです。
ただデジタル技術を導入するのではなく、建設業というビジネスそのものを従来のあり方から変革し、課題の解決・改善を行います。
上の図で紹介しているもののほか、建設DXに活用されるデジタル技術には、主に以下のものが挙げられます。
建設DXに活用されるデジタル技術の例 |
AI(人工知能) クラウド BIM/CIM(Building and Construction Information Modeling and Management) ICT(情報通信技術) ICT建機 IoT(モノのインターネット) XR(VR/AR/MR)技術 ドローン 建設業務管理システム 3Dプリンタ 建設ロボット ビッグデータ分析 5G通信 ブロックチェーン |
建設業界は、日本の経済と社会インフラを支える重要な産業ですが、生産性の低さや人手不足など、さまざまな課題に直面しており、業界全体の発展を妨げる大きな要因となっています。
具体的な課題の内容はのちほど詳しく解説しますが、国や地方自治体が建設DXに取り組む企業を支援するための助成金や補助金を用意しているという現状からも、課題解決の重要性が読み取れます。
国や地方自治体も、最新技術の活用、業務プロセスの効率化、生産性の向上を目指そうと建設DXの推進に力を入れているのです。建設DXの推進は、業界の未来を切り開く重要な鍵と言えるでしょう。
2. 建設DXで解決できる建設業界の課題
では、建設DXを導入することで、どのような建設業界の課題解決を目指せるのでしょうか。
続いては、建設業界の課題と、建設DXを取り入れることで改善につながる仕組みを、下記の7つのカテゴリに分けて解説していきましょう。
より具体的な建設DXの事例については「建設DXの事例11選|導入前の課題と導入後の効果を詳しく解説」でご紹介していますので、ぜひあわせてご参照ください。
では、それぞれの課題について内容を確認していきます。
2-1. 建設業界の課題①生産性の低さ
1つ目の課題は、建設業界の労働生産性が、他産業と比較して低いことです。
一般社団法人 日本建設業連合会の「建設業デジタルハンドブック」によると、2022年において、建設業の付加価値労働生産性は「2,885円/人・時間」でした。
全産業の「4,642円/人・時間」と比べると、かなり低い水準と言えるでしょう。
バックオフィスでの手作業や紙ベースの管理が多く、いつになっても業務が片付かず、「作業効率が上がらない」と感じたことはありませんか?
また、現場において、測量や検査に多くの時間や人手がかかり、「複数の案件をもらっても、上手く現場が回せない」といった経験はないでしょうか?
このような生産性の低さは、建設DXによって業務の効率化を図ることで、大きく改善が目指せます。
人手がかかっていた部分を、デジタル技術で補ったり、代行させたりするのです。
シチュエーション例を挙げて、建設DX導入の前と後を比べてみましょう。
まずは従来の様子です。
・2D図面を用いた設計・施工が主流で、情報の不一致や手戻りが多発していた・測量士が現場で機器を使って測量を行い、広大な現場では数日を要していた |
人的ミスや作業数の多さなど、作業効率の悪さが、生産性の低さの原因でした。
そこで、次の建設DXを取り入れました。
建設DXの例 |
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BIM/CIM、AI・IoT、ドローンの導入により、設計・施工の効率化と自動化を目指す |
導入の結果は、下記の通りです。
3Dモデルを活用した設計・施工が可能になり、作業の手間が減った ドローンによる自動測量ができ、数時間で広範囲の測量が可能になった 作業時間が大幅に減っただけでなく、人的ミスの減少、データの正確性が向上した プロジェクト全体の工期が短縮され、コストも減った |
このようにして、建設DXが働く環境を改善し、生産性の向上につながるのです。
2-2. 建設業界の課題②労働環境の悪さ
2つ目の課題として、長時間労働や休日の少なさ、安全性の問題など、労働環境の悪さが挙げられます。
長時間労働や休日の少なさについては、生産性の低さの根本原因と共通し、業務の効率化を図ることで改善できるでしょう。
残る問題は、現場の安全性です。
現場によっては、高所での作業や、大型重機による事故のリスクもありますし、崩壊や倒壊の危険が伴う場合もあるでしょう。
資材や工具の落下にも注意が必要ですし、外での作業が多いと、熱中症などのリスクもあります。
現場に潜む危険は多岐に渡りますが、こうした問題は、実は建設DXによって安全管理の向上を図ることで改善が目指せます。
シチュエーション例を挙げて、建設DX導入の前と後を比べてみましょう。
まずは従来の様子です。
資材や工具の落下でケガをする人員がいた 高所での測量作業があり、転落しかけた人員がいた 作業員の健康状態は申告制で、暑い時期の作業では、熱中症になる人員が発生した |
現場に潜むリスクの認識が甘く、危うく大きな事故につながりかねない状況、健康状態の把握が不十分で、命が脅かされる現場でした。
そこで、次の建設DXを取り入れました。
建設DXの例 |
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ドローン、AIカメラによる監視、ウェアラブルデバイスの導入により、遠隔作業の実現と作業員の安全管理の効率化を目指す |
導入の結果は、下記の通りです。
高所での測量をドローンが代替することで、作業員が直接高所に上がらなくて良くなった AIカメラのおかげで、落下物の危険を察知し、事故を未然に防げた ウェアラブルデバイスで、作業員の健康状態や危険な状況をリアルタイムで把握できた 作業員の心拍数や体温、転倒などの異常を即座に検知し、迅速な対応が可能になった |
このようにして、建設DXにより安全性の向上が達成され、労働環境の大きな改善につながります。
2-3. 建設業界の課題③技術継承と人材育成の困難さ
3つ目の課題には、熟練技術者や作業員の高齢化、若手の人材不足が挙げられます。ベテランの数が減り、技術の継承や人材の育成に悩む現場は多いのではないでしょうか。
この課題は、生産性の低さや労働環境の悪さとも深く関係しています。
若い働き手がなかなか見つからない、人材が見つかったとしても、熟練者がほかの業務にかかりきりで、経験や知識を伝える時間がない、といった事情があるからです。
建設DXによる、業務の効率化・労働環境の改善への効果は、すでに解説した通りですから、若手の育成時間の確保にも役立ちます。
ただし、さらにここで、ベテランの管理下・監視下でなくても、若手が自分で学べる環境を整えておけば、より業務の効率化が図れるのではないでしょうか。
シチュエーション例を挙げて、建設DX導入の前と後を比べてみましょう。
まずは従来の様子です。
現場での実地訓練が主な技術習得の方法であった 安全面や機会の制限から、ベテランの存在なしには十分な訓練が難しい状況があった 訓練不足のため、若手が経験と知識を要する危険な現場、重機操作になかなか関われなかった ベテランの知識やノウハウは、これまで口頭での説明や個人的な記録に頼っていた |
現場に出るには訓練が必要なのに、ベテランがいないから難しいことには携われない。
若手が育たないからベテランの業務効率が落ちる、という悪循環があったということです。
そこで、次の建設DXを取り入れました。
建設DXの例 |
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VR/ARを用いた技能訓練システムとナレッジマネジメントシステムの導入により、効率的な技術継承と人材育成を目指す |
導入の結果は、下記の通りです。
VR/ARを用いた技能訓練システムの導入により、実際の現場を仮想空間で再現できた 危険な高所作業や重機操作のシミュレーションを行い、実際の現場に出る前に十分な経験を積めた ナレッジマネジメントシステムの導入により、ベテランの貴重な情報を体系的に整理できた 会社全体で知識やノウハウを共有し、若手技術者が必要なときに必要な情報にアクセス可能になった 特殊な施工技術や過去のトラブル対応事例などを、動画や3Dモデルを交えてデータベース化できた |
このようにして、建設DXにより、効率的な技術継承と人材育成が実現し、技術力の維持・向上と若手の早期戦力化につながるのです。
2-4. 建設業界の課題④現場とバックオフィスの連携不足
4つ目の課題としては、現場と事務所間での情報共有が遅れている、という問題が挙げられます。
業務効率が悪いという点では「建設業界の課題①生産性の低さ」と似ていますが、作業量の問題ではなく、「連携が上手くできていないことから業務が滞ってしまう」という課題です。
例えば、こんな経験はされたことはないでしょうか?
・コンクリート打設中に追加の生コンクリートが必要になり、手配が遅れて作業が中断した
・施工中に設計変更が必要になり、情報伝達の遅れで工事が大幅に遅延した
・重機が故障して作業が停止し、代替機の手配に時間がかかり工程に影響が出た
現場とバックオフィスの連携が整っていれば、こうした問題はスムーズに解決されたでしょう。
建設DXは、こうした「現場の状況が事務所に伝わるのに時間がかかり、迅速な意思決定や対応ができない」という課題を打破する手段となります。
シチュエーション例を挙げて、建設DX導入の前と後を比べてみましょう。
まずは従来の様子です。
現場の情報を電話や紙の報告書で共有していたため、情報の伝達に時間がかかっていた 口頭の伝達が多く、聞き取りミスなどで情報の正確性に問題があった 承認プロセスに数日かかることがあった |
連携不足によって作業がいちいち中断されていた、ということです。
そこで、次の建設DXを取り入れました。
建設DXの例 |
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クラウドベースのプロジェクト管理ツールとモバイルアプリの導入により、リアルタイムの情報共有と迅速な意思決定を目指す |
導入の結果は、下記の通りです。
現場で発生した問題や進捗状況を即座にシステムに入力できるようになった 事務所側でもリアルタイムに状況を把握し、迅速な意思決定が可能になった 現場で撮影した写真や測定データを即座にシステムにアップロードできた 関係者間で確認・承認することが可能になり、承認プロセスがス数時間で完了するようになった |
このようにして、建設DXにより現場と事務所間のコミュニケーションが円滑になり、プロジェクト全体の進行スピードの向上につながるのです。
2-5. 建設業界の課題⑤品質と精度の不安定さ
5つ目の課題は、人的ミスや情報の不正確さによって、品質にばらつきが生じることがある点です。
施工の出来上がりを人の目で確認した場合、微細な欠陥を見逃したり、広範囲に渡る検査で最後まで一貫して集中力が続かなかったり、といった問題が挙げられます。
コンクリートの壁面を検査していたとき、微細なひび割れを見逃してしまい、後日、そのひび割れが拡大し、大規模な補修工事が必要になったという経験はありませんか?
床面のわずかな傾きを見逃してしまい、後に設備の設置時に問題が発覚し、再施工が必要になったことはないでしょうか?
建設DXを行うと、こうした見逃しによる精度の不安定さを改善することが可能です。
シチュエーション例を挙げて、建設DX導入の前と後を比べてみましょう。
まずは従来の様子です。
熟練技術者による目視検査が主流で、見落としや判断のばらつきが避けられなかった 後日ミスが発覚し、大規模な工事や修繕が必要となった |
人間の目による検査の限界を感じていたということです。
そこで、次の建設DXを取り入れました。
建設DXの例 |
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AIによる品質検査システムとセンサー技術の導入により、高精度かつ安定的な品質管理を目指す。 |
導入の結果は、下記の通りです。
人間の目では見逃しやすい微細なひび割れや気泡までも検出できるようになった 人的ミスによる見落としが激減した 施工中の品質管理が改善され、品質の安定化が図れるようになった |
このようにして、建設DXにより高品質な施工が安定的に実現できるようになり、手戻りや補修作業の大幅に減少につながるのです。
2-6. 建設業界の課題⑥コスト管理の非効率性
6つ目の課題は、正確な原価管理や予算管理が難しいことです。
建設業の工事費は、項目が細分化されており非常に複雑ですし、現場と事務所が離れていることも多く、原価データの管理に手間がかかるからです。
また、工事期間が長期に及ぶ場合は、コストが変動する可能性もあり、なかなか効率的に進みにくい現実も大きく影響しています。
こうしたコスト管理の非効率性は、資材・労働力の配分が難しく無駄なコストを発生させてしまう可能性があります。
また、原価把握が遅れてコスト超過の問題への対応が遅れて損失が拡大し、利益率の低下を引き起こすおそれもあるでしょう。
では、どのようにして建設DXが、この問題の解決につながるのでしょうか。
シチュエーション例を挙げて、建設DX導入の前と後を比べてみましょう。
まずは従来の様子です。
原価計算をエクセルや専用ソフトを使って管理しているものの、複雑な費用構造のため結局手作業になってしまい、転記や入力ミスが発生していた 現場からのデータ収集と処理に時間がかかるため、リアルタイムでの原価把握が難しかった 正確なコスト情報がなく、コスト配分を上手く調整できなかった コスト超過を見逃してしまい、損失が拡大してしまった |
原価計算に手間がかかり、なおかつ変動するコスト予測が立たず、予算超過の問題もありました。
そこで、次の建設DXを取り入れました。
建設DXの例 |
---|
クラウド会計システムとAIを活用した原価予測・管理システムの導入により、精度の高いコスト管理と利益率の向上を目指す |
導入の結果は、下記の通りです。
日々の支出や収入がリアルタイムで記録・集計されるようになった 現場で発生した経費をスマートフォンで即座に入力可能になった 事務所側でもリアルタイムに原価状況を把握できるようになった AIの活用で、過去のデータや現在の進捗状況から将来の原価を高精度で予測できるようになった 天候変化や資材価格の変動が原価に与える影響を事前に予測し、対策できた |
このようにして、建設DXにより、精度の高いコスト管理の実現、問題の早期発見と迅速な対応が可能になり、利益率の低下リスクを防ぐことにつながるのです。
2-7. 建設業界の課題⑦顧客ニーズへの対応力不足
7つ目の課題は、顧客ニーズへの対応力が不足していることです。
建設業界では、顧客の要求が年々多様化・高度化しており、従来の画一的なアプローチでは対応が困難になっています。技術の進歩、環境への配慮、デザインの重視などへも織り込み、対応する必要性が高いからです。
従来のシステムでは対応しきれない場面が想定され、
・顧客からの要望変更に対応が遅れてしまう
・顧客情報や取引データが一元されておらず、顧客のニーズの予測がしづらい
といった問題点があります。顧客満足度の低下や追加コストの発生、プロジェクトの遅延などにもつながるおそれがあるでしょう。
では、どのようにして建設DXが、この問題の解決につながるのでしょうか。
シチュエーション例を挙げて、建設DX導入の前と後を比べてみましょう。
まずは従来の様子です。
顧客情報が各部署や担当者ごとに個別管理され、全体像の把握や対応履歴の確認に時間を要した 顧客の要望変更に対する対応が遅れ、満足度低下や追加コストの発生につながっていた 過去のプロジェクトデータや顧客情報が適切に活用できなかった 顧客の潜在的なニーズを予測できていなかった |
せっかくの取引事例も顧客情報も活用しきれず、顧客満足度の低下につながっていたのです。
そこで、次の建設DXを取り入れました。
建設DXの例 |
---|
CRM(顧客関係管理)システムとビッグデータ分析の導入により、顧客ニーズの的確な把握と予測を目指す |
導入の結果は、下記の通りです。
顧客情報を一元管理し、過去の案件情報、要望内容、対応履歴などを統合的に管理可能になった どの担当者でも顧客の状況を即座に把握し、適切な対応が可能になった ビッグデータ分析の活用により、過去の傾向から将来のニーズを予測できるようになった 特定の業種や規模の顧客が好む建築様式や設備の傾向を分析可能になった 提案の段階で顧客のニーズを先取りした提案が可能になった |
このようにして、建設DXにより、顧客の要望に対する迅速かつ的確な対応が可能になり、顧客満足度の大幅な向上に効果を発揮するのです。
3. 建設DXに今取り組むべき?判断できるチェックシート
建設DXを行うメリットは、ここまでお伝えした通りです。建設業界が抱えるさまざまな課題を解決できる取り組みとして、国をあげて推進していることがお分かりいただけたのではないでしょうか。
しかしながら、「より良い働き方・働く環境への改革」を目的とした取り組みであるとわかったところで、DXに取り組もうにも規模が大きくて自社に導入すべきか判断が難しい、と感じた方もいらっしゃるはず。
そこで、今建設DXに取り組むべきか、判断できるチェックシートを2つご用意いたしましたので、建設DXの導入可否の判断の参考に、ぜひご活用ください。
3-1. 建設DX潜在力チェックシート
以下の質問に「はい」または「いいえ」で回答してください。
質問のうち、1つでも「はい」と答えられる項目があれば、建設DXによってあなたの会社が劇的に改善される可能性があります。
建設DX潜在力チェック | |
---|---|
1 | 現場とオフィスの情報共有に時間がかかっている |
2 | 紙の図面や書類が多く、管理に苦労している |
3 | 人手不足や高齢化による労働力確保に課題がある |
4 | 作業の進捗状況をリアルタイムで把握するのが難しい |
5 | 安全管理や品質管理の効率化が必要である |
6 | 工程管理や原価管理に改善の余地がある |
7 | 熟練技術者の技能継承に不安がある |
8 | 顧客とのコミュニケーションをもっと円滑にする必要がある |
9 | 競合他社のデジタル化に遅れをとっている |
10 | 現場作業の効率化や省力化が急務であると感じている |
3-2. 建設DX緊急度チェックシート
以下の質問に「はい」または「いいえ」で回答してください。
1つでも「はい」がある場合、建設DXによる対応が必要である可能性が高いと言えます。
建設DX緊急度チェック | |
---|---|
1 | 現場作業員の残業時間が月80時間を超えている |
2 | 直近3件以上のプロジェクトで、人手不足により工期遅延が発生した |
3 | 50歳以上の技能労働者が全体の50%を超えている |
4 | 日報や工程表の作成・確認に1日2時間以上費やしている |
5 | 過去1年間で、重大な安全事故が1件以上発生した |
6 | 競合他社がBIM/CIMを導入しているのに、自社では未導入である |
7 | 直近の決算で、営業利益率が3%を下回った |
8 | 月に1回以上、図面の読み違いや情報伝達ミスによる手戻りが発生している |
9 | 顧客から3Dモデルや電子データでの提出を求められたが、対応できなかった |
10 | 過去1年間で、若手社員(入社5年以内)の離職率が15%を超えている |
上記の項目に当てはまるかどうかは、建設DXが必要かの判断材料になるだけではありません。実は各項目は、あなたの会社に潜む解決すべき課題を示しています。
ここまでお読みになった方のなかには、
「建設DXを使えば、色々な課題が解決を目指せるとはわかった」
「でも、色々あるからこそ、規模感が大きく感じて、自社へ導入する想像がしづらい」
という方もいらっしゃると思います。
しかし、「上記で当てはまった項目」に焦点を当てると、「自社はこの課題から解決を目指せば良い」と具体的なイメージにつながるのではないでしょうか。
建設DXは、あれもこれもと一気に進める必要はなく、あなたの現場にある課題を、小規模かつ段階的に、解決すべく進めていけば良いのです。
今ある課題をスモールスタートの起点にした建設DXの導入を、ぜひ検討してみましょう。
4. 建設DXを導入する流れ
最後に、実際に建設DXを導入する判断材料の一つとして、建設DXを導入する流れも簡単に確認しておきましょう。
建設DXは、企業の働き方・働く環境の改善を目的に行うものですから、自社の従業員に合わせた規模感、「どのくらいのハイテク化なら対応できそうか」という観点での考慮が必要となります。
課題解決に適した、現場目線で運用できるツールやデジタル技術の選定を行いましょう。
とはいえ、「建設DXをどう進めていけば良いのだろう」という方も多いはず。
建設DXのメリットを理解していても、「何から手を付けていいかわからない」と、足踏みせざるを得ない状況にお悩みかもしれません。
そんな皆様の悩みを、私たち株式会社エルラインは痛いほど理解しています。
なぜなら、私たちもかつて同じ立場にあったからです。
建築業界の課題をどう解決できるか、現場の人間として試行錯誤を重ねてきました。
その経験から得た貴重な知見と、乗り越えてきた課題解決のノウハウを、今度は皆様にお届けしたいと考えています。
具体的なサポート例としては、建設業界の課題解決に特化した、下記のツールの開発・提供を行っています。現場での使いやすさと実用性を重視し、中小規模の建設会社でも導入しやすいよう設計しています。
これらのソリューションは、ニーズにあわせた段階的な導入も可能です。
業務効率の向上、コスト削減、そして働き方改革の推進を同時に実現するためにも、ぜひ自社の課題に合わせた建設DXの導入を検討してみましょう。
5. まとめ
この記事では、「建設DXとは何か」「どんな目的で行うものか」に焦点を当て、概要や解決できる建設業界の課題を解説しました。
最後に記事の要点を振り返りましょう。
建設DXとは、デジタル技術を活用して、建設業界における業務の効率化や、生産性の向上など、「より良い働き方・働く環境への改革」を目的とした取り組みです。
下記のような建設業界の課題解決・改善を目指します。
生産性の低さ 労働環境の悪さ 技術継承と人材育成の困難さ 現場とバックオフィスの連携不足 品質と精度の不安定さ コスト管理の非効率性 顧客ニーズへの対応力不足 |
従来の働き方・働く環境の問題点を、デジタル技術・ツールを用いることで効率化して、業務の手間を減らし、生産性の向上などの成果へつなげていきます。
「今自社に導入すべきか?」の判断材料にはぜひチェックシートをご活用いただき、現場の状況に即して、建設DXの導入の可否をご検討ください。
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